「北陸技術交流テクノフェア2020 on the Web」では、コロナ禍におけるAI・IoT等をはじめとする技術を活用した独自の経営戦略や、
技術開発への取り組みを実践している企業経営者・専門家による講演会やセミナーを開催いたします。
中小企業におけるものづくりのあり方について考える機会としてご活用ください。
※すべての講演会・セミナーはオンラインで行います。
日 時
内 容
ソニーグループの中でも、今回講演いただく北野社長が代表を務める株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所(通称:SCSL)では、ビッグデータやAIなど次世代を担うデジタル技術の研究・プロジェクトに取り組んでいます。今回の講演では北野社長より、当社で取り組んでいるAIの研究開発の事例やSociety5.0の世界におけるテクノロジーのあり方、中小企業とAIの関係性についてご講演いただきます。
講 師
株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所
代表取締役社長 工学博士
北野 宏明氏
講師略歴
株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所 代表取締役社長。ソニー株式会社 常務。
株式会社Sony AI CEO。特定非営利活動法人システム・バイオロジー研究機構 会長。
学校法人沖縄科学技術大学院大学 教授。ロボカップ国際委員会ファウンディング・プレジデント。
国際人工知能学会(IJCAI)会長(2009-2011)。
The World Economic Forum(世界経済フォーラム)AI & Robotics Council委員(2016-2018)Quantum Computing Council委員(2019-2020)。
The Computers and Thought Award (1993)、 Prix Ars Electronica (2000)、日本文化デザイン賞(日本文化デザインフォーラム)(2001)、ネイチャーメンター賞中堅キャリア賞(2009)受賞。
ベネツィア・建築ビエンナーレ、ニューヨーク近代美術館(MoMA)等で招待展示を行う。
日 時
内 容
100年に一度の大変革期と言われる自動車産業。コロナ禍において今後の事業戦略には更なる変化が求められており、完成車メーカー各社、通信事業者、ベンチャーなどの企業は、MaaSなどへの取り組みを強化し始めています。デジタル化や付加価値向上が進むこれからの自動車業界の動向を知り、関連する中小企業・製造業が「稼ぐ力」を高めるための方法や考え方について長島氏に解説いただきます。
講 師
きづきアーキテクト株式会社 代表取締役
工学博士
長島 聡氏
講師略歴
早稲田大学理工学研究科博士課程修了後、早稲田大学理工学部助手、ローランド・ベルガーに参画。自動車をはじめとする製造業、石油、化学等のエネルギー業界を中心として 500 を超えるプロジェクトを手がける。同社日本代表、グローバル共同代表をへて、シニアアドバイザー。ファクトリーサイエンティスト協会 理事。ベンチャー企業等のアドバイザーも多数務める。
日 時
内 容
井領社長が代表を務めるつづく株式会社では、中小企業のクラウド活用を推進するため、クラウド導入支援や、導入後の従業員向けトレーニングなどの業務に注力しています。本セミナーでは、同社で支援したプラスチック金型製造業のクラウド活用による非生産工程の業務効率化をはじめ、クラウド導入支援事例や導入の失敗例などから見た、企業に必要なクラウド活用のポイントについてご講演いただきます。
講 師
つづく株式会社 代表取締役社長
井領 明広氏
講師略歴
1991年広島県生まれ。早稲田大学卒業後、株式会社NTTデータイントラマートに入社。その後、freee株式会社を経て2017年につづく株式会社を設立し、現在に至る。中小企業のIT・クラウド活用に関するセミナーの講師を務める等クラウド活用の側面から企業支援を行っている。
日 時
内 容
精密機械等の金属加工を手掛けるダイヤ精機株式会社では、社内の意思疎通を円滑化する製造業向けのクラウドサービスをIT企業と共同開発し自社で導入した結果、売上は以前の18%増、経常利益は8倍と改善されました。本セミナーでは、同社で行った情報共有、IT活用などの事例など、低コストで実現する中小企業の経営手法について諏訪社長にご講演頂きます。
講 師
ダイヤ精機株式会社 代表取締役
諏訪 貴子氏
講師略歴
1971年東京都生まれ。成蹊大学卒業後、ユニシアジェックス(現:日立オートモティブシステムズ)でエンジニアとして勤務。32歳で父の逝去に伴い、当社代表に就任。新しい社風を構築し、育児と経営を両立させる若手経営者として活躍。2013年には、日経BP社Woman of the year2013 大賞を受賞。最近では、各メディアの報道番組等に出演し、中小企業の現状を伝えている。主な役職として政府税制調査会特別委員、中小企業政策審議会委員、日本郵便株式会社社外取締役。